x

お使いのブラウザをアップグレードしてください

当社のCMSはオープンWeb標準に基づき、最新技術を使用しています。申し訳ありませんが、お使いのブラウザはこの技術をサポートしていません。

このコンテンツをご覧になるには、次のブラウザのいずれかをご使用ください

Google Chrome
version 7+

Mozilla Firefox
version 4+

Apple Safari
version 4+

Opera
version 12+

Internet Explorer
version 7+

お使いのブラウザをアップグレードしてください

当社のCMSはオープンWeb標準に基づき、最新技術を使用しています。申し訳ありませんが、お使いのブラウザはこの技術をサポートしていません。

このコンテンツをご覧になるには、次のブラウザのいずれかをご使用ください

Google Chrome
version 7+

Mozilla Firefox
version 4+

Apple Safari
version 4+

グローバル展開

海のむこうに、成長の機会を求めて

アシックスでは、売上高の約80%を海外売上で占めています。また地域別の売上高推移を見ても、米州と欧州を中心に海外の伸びが日本国内の伸びを上回り、海外事業がグループ全体の成長に大きく寄与していることが分かります。

アシックスは、日本に生まれながら、日本にとどまることなく、成長の場を海外に求め、世界的なスケールで事業を展開するグローバル企業です。


グローバル展開を支える世界5極体制

アシックスは、グローバルマーケットを日本、米州、欧州、オセアニア/東南・南アジア、東アジアの5極に分け、販売代理店や自社拠点を統括する現地法人をおいて、グローバルなマーケティング、プロモーション活動を展開しています。

統括会社は、神戸の世界本社を司令塔としながら、エリアによって異なる市場やニーズを分析し、地域特性に応じたマーケティング活動、プロモーション活動を推進しています。

2014年1月には南アフリカ共和国に販売子会社を設立、2015年1月にはインドに販売子会社「アシックスインディア Pvt. Ltd.」を設立し、ブランド力の更なる強化を目指します。

グローバルな事業展開が加速する中、人財の活躍の場はさらに世界へと広がっています。


日本発のグローバルブランドとして成長

インターブランド社が発表する「Japan‘s Best Global Brands 2016」にてアシックスは、17位にランキングされ、7年連続トップ30に選ばれました。その要因として様々な国際スポーツイベントや主要都市への旗艦店の出店などで、ブランドの浸透に向けた施策を進めたことががあげられます。

⇒ http://www.interbrandjapan.com

当社はアシックスヨーロッパを通じて、トレイルランニング事業に15年以上にわたり関連アイテムを展開し、イベントの開催も行っています。

「太陽に打ち勝て」がコンセプトのトレイルランニングイベント「ASICS BEAT THE SUN」は、ヨーロッパで最も標高の高いモンブラン山を舞台に、日の出とともにスタートし日没までにゴールできるかをチーム毎に競うレースで、2014年からはじまり今年で3回目を迎えます。

今後、トレイルランニングの普及活動とともに、グローバル共通で打ち出している「True Sport Performance」ブランドのイメージを浸透させ、ブランディングの強化を進めていきます。


自主管理売場(直営店、Eコマース )によるマーケティング

アシックスは、多くの作り手の思いがつまった商品をお客様のもとへ届けるために、国内外で自主管理売場の展開に力を入れています。

現在アシックスが運営する直営店は、「ASICS」ブランドを扱う「アシックスストア」、パンプスやビジネスシューズを扱う「アシックスウォーキング」、ファクトリーアウトレット、オニツカタイガーショップの4タイプがあり、アウトドアブランドである「ホグロフス」が展開する直営店を合わせると、パートナーストアを含め、世界中合わせて1900店舗以上(※1)にのぼります。

2015年7月には、ランニングだけではなく、トレーニング用のアイテム、テニスやラグビーなどのスポーツ用品を幅広く取り揃えた初の直営店を、フランス・パリにオープンしました。

今後もお客様と直接つながる重要な接点として積極的に直営店を出店していきます。

またアシックスは、E-commerceにもよる販売にも力を入れており、現在12カ国で自社ECサイトを展開しています。製品を直接確かめることのできる直営店と、最新の情報提供が可能なweb。2つの接点を組み合わせることによって、ユーザーが自分の求める商品に出会う機会はさらに広がり、多様化するお客様の購買行動に対応していきます。

※1 2015年12月時点